環境への取り組み
SynesgyによるESG評価で「A」評価を獲得
世界10万社以上で利用されている国際標準ESG評価サービス「Synesgy」において、国内初となる認証を取得し、上位1％に相当する「A」評価を獲得しました。
Synesgyは、世界10万社以上で利用されているESG（環境、社会、ガバナンス）の評価サービスです。企業の環境への取り組み、社会への貢献、企業統治などを総合的に評価し、その結果を格付けとして公表しています。
「A」評価獲得は、株式会社ディエスジャパンがESGの分野において、特に環境への取り組みを重視し、積極的に推進していることを示すものです。今後も持続可能な社会の実現に向けて、ESG経営を強化し、企業価値の向上に努めてまいります。
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今回ディエスジャパンが取得した、Synesgy証明書 -
ESGパフォーマンスの詳細 -
総合スコア A 環境スコア A 社会スコア B ガバナンススコア B 業界スコア C ESGパフォーマンス・スコア
SBT（Science Based Targets）認定を取得
ディエスジャパングループでは地球温暖化対策への貢献を重要な経営課題と捉え、事業活動全体を通じて環境負荷の低減に積極的に取り組んでいます。その取り組みが国際的に認められ、SBT（Science Based Targets）認定を取得しました 。
SBTとは、科学的根拠に基づいた温室効果ガス排出削減目標のことです。パリ協定が掲げる「地球の気温上昇を1.5℃に抑える」という目標の達成に貢献するために、企業が設定する温室効果ガス排出削減目標が、科学的に整合しているかどうかを評価する国際的なイニシアチブです。
私たちディエスジャパングループは、「連携し生まれる「チカラ」で心地よい共生社会を。」というメッセージを掲げ、 環境負荷の低減に積極的に取り組んでいます。SBT認定取得は、その取り組みが国際的な基準に合致していることを証明するものです。
循環型社会の実現をサポート
ゴミを減らす＝Reduce(リデュース)、繰り返し使う＝Reuse(リユース)、再び資源として利用する＝Recycle(リサイクル)。これら３つの R は、いま求められている循環型社会の実現になくてはならないキーワードです。ディエスジャパングループは、リユーストナーをはじめとした、オフィス用品のリユースを軸に、資源の消費を抑え、環境負荷の少ない循環型の社会に向けた提案を積極的に行っています。
「TEAM EXPO 2025」プログラム／共創チャレンジ
株式会社ディエスジャパンは、「人のチカラ」で実現するリユーストナーの普及を通じた循環型オフィスの提言の取り組みを、2025年日本国際博覧会の「TEAM EXPO 2025」プログラム／共創チャレンジとして登録いたしました。
リユーストナーを普及させることでCO2削減に貢献し、地球温暖化の抑止を目指すために、約30年余り活動を進めてまいりましたが、ここ10年ほど普及率は横ばいの状態が続いております。
今一度、私たちディエスジャパンは、より良い地球環境とオフィスの共存の実現に向けて真剣に取り組みたいと思っています。具体的には、今年度（2022年）より社内でリユーストナーの魅力や環境への貢献を発信するチームを立ち上げ、これまでにない新しい手法で広くステークホルダーの皆様にお伝えする取り組みを開始いたしました。
「カーボンニュートラル」をめざし、リユーストナーの普及にスタッフ一同取り組んでまいります。
私たちの「TEAM EXPO 2025」プログラム／共創チャレンジ
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて
株式会社ディエスジャパン、株式会社ディエスロジコは、「OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション（OZCaF）」の趣旨に賛同し、参加団体として参画しています。
OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーションとは、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて「持続可能な開発目標（SDGs）」に関する一層野心的で先進的な取組みを大阪から具体化し、これを全国へと波及させることによって、我が国が目指す2050年の脱炭素化社会実現における先導的な役割を果たしていくことを目的としています。
社会貢献活動
スポーツを通じた地域社会への貢献
株式会社ディエスジャパン、株式会社ディエスロジコは、大阪府東大阪市を拠点とするサッカークラブ「FC大阪」とパートナー契約を締結しています。地域に根差した企業活動を行うとともに、パートナー契約を通じて、サッカーをはじめとするスポーツ振興の取り組みを推進し、地域社会の成長と発展を応援する取り組みを進めています。
多様性への取り組み
障がい者雇用
株式会社ディエスジャパン、株式会社東京ディエスジャパンは、障がい者の共同雇用を実現する「ウィズダイバーシティプロジェクト」にパートナー企業として参画しています。本プロジェクトは、複数のパートナー企業が役割分担を行いながら共同で障がい者雇用を推進していくもので、障がい者雇用率の向上と安定した雇用創出の実現に貢献しています。
